【大紀元日本11月13日】日本人の北京マラソンの参加不可は一転、容認に。個人参加者のインターネット申し込みでは、国籍選択欄から名前が消えていた「日本」の名前が復活し、選手の申し込みは１１日から可能になった。日本人参加拒絶の当局の対応には、ネットでは対日関係をより悪化させると懸念の声が渦巻いていた。

尖閣諸島を巡る日中領土争議を背景に、北京国際マラソン主催側は９日、「安全上の問題」を理由に日本人の大会参加を中止を発表、主催側は１０日頃まで、日本のメディアに対して「日本選手の大会への参加は、日本以外の国籍で申し込む」と強硬な姿勢を取っていた。

しかし中国国内メディア・中新ネットは１１日、中国国家体育総局陸上管理副主任、中国陸上協会副会長・沈純徳氏の騒動に関するコメントを次のように報じた。「北京国際マラソンはこれまでに日本選手を拒否したことはない。企業を通じて団体として申し込みしていた。今年も同様に団体申し込みを受け付け、個人は受け付けない」とし、参加拒否説を曖昧に否定した。

尖閣諸島を巡る領土争議を受けたスポーツ界での影響は他にも例がある。１２月開催の上海国際マラソン大会も１０社の日本企業が主催側に協賛を取り消しとなり、１６年間「東レ杯」と冠っていた大会名の幕なども青いペンキで塗りつぶされた。また、同市で２日に開幕したフィギュアスケートのグランプリ（ＧＰ）シリーズ第３戦中国杯も、トヨタ自動車の高級車ブランドが付けられた「レクサス・カップ・オブ・チャイナ」から、同ブランドの名前が消えた。