WHO、鳥インフルエンザ爆発の可能性を示唆

【大紀元日本1月22日】世界保健機関WHO)はこのほど、鳥インフルエンザが一旦爆発したら、ウイルスは3ヶ月以内に世界中に波及し、人類に大恐慌をもたらすだろうと警告した。更に、世界銀行からのデータを引用し、流行の初年度に世界が蒙る経済損失は約8000億米ドルに上ると推定した。

香港紙「明報」によると、WHOは、北京で開催された「鳥インフルエンザの拡大防止の資金援助について協議する国際会議」に「2006年疫病評価報告書」を提出し、近いうちに、鳥インフルエンザが世界的規模で流行する可能性が十分あることを指摘し、この条件は既に2003年から揃っており、人間の間で伝染する能力も備わっていると説明した。

更に、WHOの報告によると、H5N1型ウィルスは既に東南アジアの動物の間で風土病となっており、また、そのウイルスが人間の体に移る可能性が急増しているという。一旦爆発したらその伝播は止まることなく、咳やくしゃみを通して空気感染し、3ヶ月以内に世界中に広がると警告した。このウィルスは既に渡り鳥によって欧州へ運ばれ、家禽や野生鳥の中で爆発しつつあることも指摘した。

トルコで最近発生した鳥インフルエンザは、アジア以外の国家で初めてのケースで、一周間で15人の発病が報告された。このことで鳥インフルエンザ爆発の可能性が一気に増えたという。現在までにトルコでは24人の感染者が発見され、そのうち4人が既に死亡した。

関連記事
2023年5月25日に掲載した記事を再掲載 若者を中心に検挙者数が急増する「大麻」(マリファナ)。近日、カナダ […]
中国共産党が7月に反スパイ法を改正し、邦人の拘束が相次ぐなか、外務省が発表する渡航危険レベルは「ゼロ」のままだ。外交関係者は邦人の安全をどのように見ているのか。長年中国に携わってきたベテランの元外交官から話を伺った。
日中戦争の勝利は中華民国の歴史的功績であるが、これは連合国の支援を受けた辛勝であった。中華民国は単独で日本に勝利したのではなく、第二次世界大戦における連合国の一員として戦ったのである。このため、ソ連は中国で大きな利益を得、中共を支援して成長させた。これが1949年の中共建国の基礎となった。
香港では「国家安全法」を導入したことで、国際金融センターとしての地位は急速に他の都市に取って代わられつつある。一方、1980年代に「アジアの金融センター」の名声を得た日本は、現在の状況を「アジアの金融センター」の地位を取り戻す好機と捉えている。
米空母、台湾防衛態勢に 1月29日、沖縄周辺海域で日米共同訓練が挙行された。日本からはヘリコプター空母いせが参 […]