NetflixのオリジナルTVドラマ「三体」が、一時は世界視聴ランキング1位になり、2週間も上位を維持するなど、印象的な成績を収めた。宇宙文明の侵略に立ち向かう地球人の生存記を描いた作品である「 三体」、随所に陰謀満載、中国式宮廷抗争・武侠劇構造、ジャングルの法則が支配する宇宙は中国共産党式の世界観か。
「グローバルなんかやめようぜ、というのが私の提言だ」。長年経済分析を行なってきた森永卓郎氏は、環境破壊に出生率の低下、米中間の対立などの課題が山積するなか、グローバル化を終結させることが解決策だと指摘した。
2024/04/15
水は天然資源の中で最も貴重なものだ。中国は、1950年代初頭に毛沢東率いる中国共産党が併合するまでインドとの緩衝地帯として機能していたチベット高原を今も統治しているため、アジアの水を支配している。
世界保健機関（WHO）がパンデミック協定と国際保健規則の改定を検討している。製薬会社がWHOに働きかけ、世界各国の国民にワクチンの接種を義務化できるよう促した可能性は否定できない。
経済評論家の森永卓郎氏は義憤に駆られた。民主主義の日本で、なぜこれまでタブーが多いのか。大紀元記者は現在は闘病中の森永卓郎氏と、息子の康平氏に取材し、『書いてはいけない――日本経済墜落の真相』について話を伺った。
2024/04/12
アメリカがまるで魔法を使うかの如く金融危機を避けてきた事実は目を見張るものがある。実際に、5兆4千ドルが印刷され、その結果として持続的なインフレが生じている。これは、アメリカ経済を守るために権力者たちがこれまで取り組んできた方法である。
辞任の意を表した川勝平太・静岡県知事は、ついに自らの与党会派からも引導を渡されようとしている。自らの出世栄達のために自民党の権力者や保守言論人に接近し、中国共産党に右顧左眄する。これのどこが「有徳」なのだろうか。
3月26日、アメリカ・メリーランド州バルティモア港の象徴的なフランシス・スコット・キー橋は、10万トン級の大型コンテナ船の衝突により断裂した。この衝突は6人の命を奪い、重大な交通および経済的影響を及ぼした。しかし、事故の原因を解明するための鍵となるブラックボックスから、衝突直前の2分間の映像が消失していたという大きな謎がある。この事故は、テロ行為ではないと早急に発表されたが、ネット上では様々な陰謀論が飛び交っているのだ。特に、この事故が中国の超限戦戦略の一環である可能性についての議論が強くあり、この記事では、橋の崩壊からブラックボックスの映像消失、超限戦の概念まで、事故に関連するさまざまな角度からの分析を試みた。
『進化論の誤謬を暴く』シリーズでは、実証的な科学的研究、とりわけ最新の科学的証拠をもとに、なぜ進化論が誤りであるのかを詳述していく。さらに、進化論の仮説が現代社会や現代文明に対して与える悪影響についても論じる。
ドナルド・トランプ前大統領は、中国共産党に対して、貿易、投資、人権、台湾、宇宙といった広範な分野で挑戦を繰り広げた。経済的苦境や国際外交における地位の低下という状況の中で、トランプ氏が再選されることは中国共産党にとって不利益となる可能性がある。
文明と礼儀を欠いた集団は尊重されず、信義を欠いた政権は長続きしない。文化的基盤のない国家や民族は真の強さを持つことはできない。中国本土の人々や世界各国に住む華人は、中国共産党が中国と中国人のイメージを損なっていることを認識しなければならない。
中国経済の崩壊が明白になりつつある中、その国防費は前年度比7.2％増の1兆6655億元（約34兆8000億円）を計上した。世界各地に注意力を分散されている米国は局地的な劣勢に陥る可能性があり、日本の安全保障が大きく脅かされている状況だ。
内閣府の審議会「再生可能エネルギー等に関する規制等の総点検タスクフォース（TF）」がある珍事に揺れている。この審議会のメンバーである大林ミカ氏の提出資料に中国の企業のロゴの透かしが入っていたのだ。
報道関係者には、日本政府や企業を、無意味におとしめることはやめ、プロとして人々を唸らせる報道をしてほしいと願うが、それがなかなか実現しない。気候変動問題、そしてそれに密接に関係するエネルギー問題での、日本のメディアのバイアス（偏向）を警戒して、私たち日本国民は情報を触った方がいいようだ。
2023年7月から、中共はフランスやドイツなど15か国に対する観光ビザの制約を解除し、さらに、中国に住む外国人に対する税制上の優遇措置も拡大された。
セキュリティー・クリアランスの調査項目にハニートラップは入っていない。これではハニートラップに許可証を与えているも同然だ。政府3役が対象外になっているのも、特定秘密保護法の前例に倣ったものなのだが、ザル法のそしりは免れまい。
メディアのスクープ話が世の中を動かす。特に最近は「文春砲」など週刊誌メディアの元気が良い。同時に報道のありかたが問われている。国が国民の幸福を奪うことがあったら、ある程度、国家権力の作ったルールを逸脱する「反社会性」を持ち、戦わなければいけない時がある。記者は反社会的な面を持つ職業で、メディアは反社会性を持つ企業なのである。
中国共産党（中共）は、新たに改正された「国家秘密法」を5月1日から施行することになる。反スパイ法を実施した。新秘密保護法は及ぶ範囲をさらに拡大し、業務上の秘密も秘密保持の範囲に含まれるようになり、秘密に触れる人々の海外渡航や就職などが制限されるようになった。
最近、中国の政治情勢において注目すべき展開があった。一つは、中国共産党（中共）の重要な会議である第20期第3中全会が予定されていたにも関わらず、例外的に開催されなかったことである。
もう一つは、習近平が自らの部下たちに対して、より頻繁に忠誠を示すよう要求していることが明らかになったことだ
2月14日、台湾海峡で事件が発生した。中国大陸側の漁民であるとされる4人が、台湾の金門海域で漁をするために高速艇を操縦していた。台湾の海上保安巡視船がこれを追い払おうとしたところ、中国大陸の高速艇はS字を描くようにして素早く逃げ出し、台湾の海上保安船に衝突した。
中国経済が下降し、不動産市場と株式市場は不振に陥っている。その一方で中国のメディアでは中国人が4年間で58兆2400元（約1211兆円）を貯蓄したと報じられた。
専門家は、公式データに水増しがあるものの、中国の貧富の差が広がり、人々が消費を控えている状況を示していると考えている。これは、内需拡大を目指す当局の試みがうまくいっていないことを意味する
