【大紀元4月2日】（大紀元記者ジュネーブ報道）2005年4月1日に、ジュネーブ国連人権第22会議室で、国際非政府組織の「多元信仰国際組織」による、『共産主義と人権』をテーマとする討論会が開催された。

『全世界中国語メディアの出現及び中国民権運動の再生』をテーマとして、大紀元の副総裁であり、フィラデルフィアのDREXEL大学教授のFrank謝は、大紀元シリーズ『共産党についての九つの評論』及びそのために引き起こされた脱党ブームを紹介し、そして今日までに、大紀元サイトではすでに59万人が脱党したことを強調した。

ソ連移民という背景のあるスイスの記者・作家であるJan Mare Jko氏は、発言の中でソ連の共産党政権及び中共政権の大規模にわたる人権侵害における相似性を述べ、そして自らの経歴を通して共産党主義思想が西洋知識人階層にもたらす影響を説明した。

米国“東西文化技術交流基金会”の総裁はメディアが中共の代弁者である具体例を挙げて、中共はいかに宣伝を通して世界中の人々をだましたかを説明した。そして米国医学院の教授は、現代科学の新発見を通して、中共が科学を理由に宗教信仰を弾圧することは、科学及び人類に反することを証明した。

四人の発言者のスピーチは喝采を博した。会議室の大半を占める出席者は、非政府組織による討論会ではめったにないことだという。スピーチの後の討論の時間に、「発言者は中国の実情を弁え

ていない、九評はでたらめだ」と訴える“中国国連協会”の代表者の声も含めて、それぞれの質問は回答された。最後に、法輪功を修練したため、中国の労働教養所で虐待を受けたある女性が、その経験を通して聴衆に九評の信憑性を証明した。予定の時間を過ぎても、会場の興は収まらなかった。

「真実を公表するために立ち上がるあなたたちこそが、本当の英雄です」「討論会は実にすばらしかった。ほかの討論会にも是非参加したいです」などと、会議後に発言者を評価する声は止まなかった。

国連の会議室で、共産主義を公式に討論することは、初めてのようだ。討論会の情報を耳にして、国連人権会議の記者たちも地元の「大紀元新聞」の従業員に九評の特集号を求めに来た。早くも、数百冊の特集号は記者たちの手に渡った。

その晩に、ジュネーブ大学でも同名の討論会が行われた。大学教授、学生、記者及び地元の人権組織の組員が参加したこの討論会は、閉会後に新唐人テレビ局による取材を受けた。