文部科学省が27日に公表した令和5年度学校保健統計調査の結果によると、裸眼視力1.0未満の子供の割合は、学校段階が進むにつれて高くなることが明らかになった。この調査は、幼児、児童、生徒の発育および健康状態を把握する目的で、全国の幼稚園、小学校、中学校、高等学校に通う満5歳から17歳の子供を対象に、健康診断のデータを一部抽出して実施している。

昨年の調査結果では、裸眼視力が1.0に満たない子供は小学校で37.8％、中学校で約60.9％、高等学校では67.8％と他の学齢層と比べて非常に高い割合となった。

コロナ禍が視力低下に与えた影響

コロナ禍の3年間で、リモート授業やオンライン学習の普及に伴い、タブレットやスマートフォンなどのデジタルデバイスの利用時間が大幅に増加した。また、外出制限や部活動の中止により屋外活動が減少したことも、視力低下の一因となった可能性が高い。

視力改善の兆しと課題

2023年コロナの5類への移行以降、外出の機会が増えたことで屋外活動が活発化し、視力低下の状況がわずかに改善した可能性がある。しかし、デジタルデバイス利用が学習や仕事において依然として多く、視力への負担が完全に解消されたとは言い難い。

さらに、コロナ禍で進行した視力低下は短期間での回復が難しいと考えられる。このため、視力改善には長期的な取り組みが必要である。

今後の対策

視力低下を抑制するためには、学校や家庭で以下のような対策を講じることが重要。

• デジタルデバイスの使用時間を適切に管理し、使用時間を制限する。
• 自然光の下での屋外活動を積極的に奨励し、近視の進行を抑える。
• 規則正しい生活リズムを維持し、目の健康を守るための環境を整える。