2024年11月25日、元飛天芸術学院の学生である張郡格が、神韻芸術団、飛天大学、飛天芸術学院を含む8つの機関および個人を相手取り提訴した。

張は今年6月中旬以降、複数のセルフメディアのインタビューを受けた。ニューヨーク・タイムズが神韻芸術団を批判する報道で、張の発言が2度引用されている。しかし、張の発言が事実と大きく異なっているとして、神韻側の関係者である章天亮氏は、自身のXアカウントで2回にわたり詳細な反論を行った。章氏は張のインタビュー記録や通信記録を根拠に、これらの発言が不正確であることを示している。

さらに、飛天芸術学院の講師である仙緣氏も動画を公開し、張の不正確な発言に反論した。しかし、張はこれらの反論を無視し、訂正や謝罪を行っていない。

ニューヨーク・タイムズは、過去半年間に法輪功、神韻芸術団、飛天大学、飛天芸術学院に関する6本の記事を発表した。これらの内容には、断片的な引用や読者を誤解させるような表現が多く含まれている。神韻芸術団は繰り返し報道内容を訂正し、誤解を正そうとしているものの、ニューヨーク・タイムズは同様の主張を繰り返し続けている。

この起訴には、いくつか一見信じられないような偶然がいくつかある。以下にそれらを整理したので、読者が読んだ後に独自の結論を導き出せることを願っている。

1. 統一された言動と行動

張郡格をインタビューしたあるYouTuberは、神韻芸術団と法輪功を徹底的に批判・破壊することが目標だと繰り返し述べている。その中で「人身売買」や「労働法」が神韻を攻撃する効果的な手段だとも主張した。一方、ニューヨーク・タイムズはその報道の中で、自らニューヨーク州労働局に連絡を取り、これが神韻芸術団に対する労働局の調査につながったと述べている。張の訴訟の主要な根拠も、まさにこの2つの法律に基づいている。

2. 突然向上した社会活動能力

張は訴状の中で、自身の学業成績や英語力が低いことを認めている。しかしこれは飛天芸術学院の教育の質が原因ではない。なぜなら、同校の卒業生はアイビーリーグ校や法科大学院への進学を果たし、弁護士資格を取得する者も多いからだ。それにもかかわらず、張の英語力や米国社会の理解度は限定的である。

また、経済状況については不明であるが、台湾から国境を超えて神韻と飛天を訴え、ワシントンD.C.、フィラデルフィア、シカゴの3地域にわたる弁護士を雇ったという事実には、誰が彼女を支援しているのかという疑問が生じる。特に、集団訴訟（クラスアクション）を提起するほどの社会活動能力や経済的基盤を、彼女一人で実現できるとは考えにくい。この背後には、何者かの支援がある可能性が高い。

3. タイミングの一致

張が訴状を提出したのは2024年11月25日だった。その同日午前9時37分、章天亮氏はニューヨーク・タイムズの記者からコメントを求めるメールを受け取っている。章氏が68ページに及ぶ訴状を読み終える前の12時37分には、ニューヨーク・タイムズはすでにその内容を把握し、7ページにも及ぶ詳細な記事を公開していた。これにより、ニューヨーク・タイムズが張側と緊密な連携をとり、事前に報道準備を進めていた可能性が浮上している。

4. 突然の態度の反転

張は訴状で、脅迫や虐待を受けたと主張しているが、過去には飛天大学の大学院に自ら入学を希望し、神韻や飛天で学び続けたいという意思を示していた。また、飛天や神韻を離れた後も少なくとも3年間は自由な環境の中で、飛天大学への感謝を何度も表明している。それにもかかわらず、2024年初頭に態度が180度変わった。そのきっかけとして、彼女が中国大陸の北京舞踊学院や上海を訪問した経験が挙げられる。インタビューで「法輪功学習者の臓器が強制的に摘出されたのは本当か？」と尋ねたことからも、中国共産党の宣伝の影響を強く受けたと考えられる。この「臓器狩り」問題については、米国務省の人権報告や国会での証言、関連法案にも記録されており、信憑性が認められている。

二. ニューヨーク・タイムズの法輪功迫害における役割

1. ニューヨーク・タイムズの取材には偏りがある

ニューヨーク・タイムズの取材には偏ったサンプル選定の問題がある。取材対象者の多くが、飛天学院を離れ、不満を抱いている人々である。同紙が取材した10人の元学生のうち、1人は厳しい懲戒処分を受け、3人は退学処分となった者、1人は北京舞踊学院と公然とした関係を持つ者。これらの人物は、明らかに飛天学院や神韻芸術団に対して偏見を持っており、取材自体に公平性を欠いていると言える。実際に、飛天学院における退学や懲戒処分の割合は非常に低い。宗教的性質を持つ教育機関であるため、学生に対して最大限の善意を持って接しているためである。このように、ニューヨーク・タイムズは取材対象の選定において、読者を誤解させる意図があったと指摘できる。

2. 元学生による批判的評価は実態と一致しない

ニューヨーク・タイムズの報道では、取材を受けた10人の元学生のうち90％が飛天学院に対して否定的な評価をしている。しかし、この報道は飛天学院がなぜ規模を拡大し続け、学生数が増え続けているのかを説明できない。飛天学院が過去5年間に収集した数千件の学生フィードバックによると、「教師がすべての学生を尊重し、公平に接している」と答えた学生は98％に達している。このデータは、同紙の報道内容が実態と乖離していることを示している。

3. ニューヨーク・タイムズの法輪功に対する偏見

同紙は、法輪功に対して長年にわたり偏見を持って報じてきた。たとえば、2023年8月16日に掲載された記事「法輪功運動について知っておくべきこと」では、イェール大学法学部中国センターの蔡中曾シニア研究員の意見を引用し、「法輪功学習者を臓器摘出の目的で組織的に処刑している証拠はない」と断言している。しかし、以下の3つの基本事実を無視し、言及していない。

 　a.臓器摘出に関する証拠

多くのメディア報道、アメリカ国務省の人権報告、第三者の独立調査、さらには裁判所の判例が、臓器摘出の実態を確認している。2024年6月25日には、アメリカ下院が「法輪功保護法案」を全会一致で可決している。この法案は、中国（中共）政府が国家的に支援して行っている法輪功学習者や他の良心犯からの臓器摘出を防止し、中国国内でこれに関与した者に制裁を課すことを求めている。

　b.イェール中国センターの背景

イエール大学の中国センターは、アリババグループ副会長である蔡崇信（ジョセフ・ツァイ）氏が3千万ドルを寄付した後、蔡崇信の父である蔡中曾の名を冠して設立された施設。同紙は、この「中国センター」と中国共産党政府との潜在的なつながりについて言及していない。

　c.記者への圧力

同紙の元北京特派員ディディ・カーステン・タトロウ氏は、証言の中で中共政府による臓器摘出に関する報道を続けることを妨げたと述べている。同氏は中共による臓器摘出の対象を死刑囚だけでなく、良心の囚人にも調査範囲を拡大するよう編集部に求めたが、その提案は編集部によって無視され、拒否されたという。

　d.神韻攻撃記事の筆頭著者に関する問題

神韻芸術団を攻撃する記事の筆頭著者である洪芊芊（ホン・チエンチエン）の父親、洪朝輝（ホン・チャオフイ）は、中国の統一戦線工作部に関連する「欧米同窓会」の海外名誉理事を務めていた。この組織は、中共政府の統一戦線工作部に直接属し、江沢民、胡錦濤など過去の中共指導者たちから支援を受けている。洪芊芊と洪朝輝の関係が海外メディアで報じられると、中国国内のメディアは関連情報を一斉に削除した。そのような迅速かつ統一的な対応が可能になるのは、中共中央宣伝部や国務院ネット情報弁公室といった機関が背後で調整しているからだと考えられる。これらの機関による統制がなければ、多くの国内メディアやウェブサイトがニューヨーク・タイムズの記者に関する問題に対し、このように一致団結して対応することはほぼ不可能だ。

5. 中共政府との接触

2001年、当時の同紙発行人アーサー・サルツバーガー・ジュニア氏と編集者、記者たちは江沢民と面会し、特別な関係を築いた。これを契機に、中共はニューヨーク・タイムズの中国語版ウェブサイトのアクセス制限を解除した。それ以降、同紙は法輪功に関する報道で、中共政府のプロパガンダを繰り返してきた。

三. 中共による海外での法輪功排除計画

法輪功迫害追跡国際組織（略称「追查国際」）が2021年に入手した中共公安部と国家安全部が共同発表した任命書によると、両部門は「打撃法輪功連合オフィス」という合同組織を運営していることが判明した。同様に、最高裁判所と最高検察院にもそれぞれ「法輪功打撃オフィス」が設置されているという。このオフィスの下には、世界の主要地域や国ごとに設置された、法輪功を対象とする執行機関が存在している。その中には北米地域を管轄する「打法北米工作処」という副局級の機関も含まれている。

また、2017年に流出した河南省政府の文書では、神韻芸術団の本部である龍泉寺を標的にし、「海外の核心メンバーや本部施設を標的とした戦略」を計画していることが確認された。

龍泉寺を標的とした中共の活動には、アメリカ在住の人物を利用した訴訟戦術も含まれている。中国天津で15年間暮らしたアメリカ人、アレックス・ヒーラー氏は龍泉寺付近に戻り、環境法規違反を理由に同施設を繰り返し訴えている。しかし、その訴訟には根拠がなく、同じ訴えが何度も提出されていることから、裁判官ケネス・M・カラス氏は「4回目の試みであり、同じ内容の訴訟をこれ以上繰り返すことは許されない」と判断した。

さらに、中共の工作員は神韻公演の妨害を目的として、劇場に虚偽の爆破予告を送りつけ、劇場に神韻公演を中止させようとする事件も発生している。他にも、バスのタイヤを切断して事故を引き起こそうとしたり、国内のメンバーの家族を脅迫・拘束したりしてきた。さらに、2023年にはFBIが中国のスパイ2名を逮捕している。彼らは、IRS職員を装ったFBI捜査官に賄賂を渡し、神韻の非営利団体の資格を取り消そうとした。

2023年以降、法輪功と神韻に対する攻撃がさらに激化している。欧州のメディアや神韻本部周辺の地方紙でも、龍泉寺や神韻、飛天芸術学院を批判する記事が次々と掲載されている。

特に昨年6月前後、複数のSNSアカウントが新たに作成され、互いに連携して法輪功や神韻を中傷する情報を広めるコミュニティを形成した。その後、ニューヨーク・タイムズが法輪功や神韻、飛天を批判する記事を立て続けに掲載した。

中共公安部の内部関係者によれば、海外で法輪功を攻撃する計画は、新しい国家安全部長の陳一新が自身の権力を強化するために推進している一連のプロジェクトの一環だという。この計画では、国家安全部が「内部情報」を継続的に供給し、それを基に攻撃が行われている。

「ソーシャルメディアや自称ジャーナリストが発表している情報の多くは、国家安全部の特務がターゲット内部で収集・撮影したものだ。それを、あたかも彼ら自身が発見したかのように見せているが、実際には彼らの能力では不可能だ」と内部関係者は語った。

四、基本的な事実に立ち返る

起訴状やニューヨーク・タイムズの報道には、法輪功、神韻、飛天学院、飛天芸術大学に関して多くの不正確な記述が含まれているため、以下にその事実関係を簡潔に説明する。

1. 法輪功の概要

法輪功は、アメリカ政府に登録されている宗教団体であり、「真・善・忍」を基本原則とし、5つの穏やかな動作を伴う修煉法を通じて、学習者の心の向上や健康改善を目指している。龍泉寺、飛天大学、飛天芸術学院、神韻芸術団はすべて法輪功学習者によって設立されたものであり、職員や学生も法輪功を修煉している。

2. 非暴力での迫害への抵抗と社会的貢献

法輪功は迫害を受ける宗教団体であり、学習者たちが行っているすべての活動は、中共が行う大規模な反人道的犯罪を止めることを目的としている。そして、その手段として一貫して非暴力的な方法を採用している。

法輪功学習者の置かれた状況は非常に厳しいが、神韻芸術団や飛天大学、飛天芸術学院はアメリカの公共資源や福祉を利用することなく、むしろ中国伝統文化の美しさを世界中に広めることで社会に貢献している。学習者らは、不法移民のように納税者の負担になるどころか、アメリカ各級政府に税収をもたらし、地域経済を活性化させ、また地域の文化活動やコミュニティの生活を豊かにしている。

3. 飛天大学と飛天芸術学院の合法性と教育内容

飛天大学と飛天芸術学院は、アメリカの教育機関として正式に認定を受けた学校である。学生は通常のK-12教育や高等教育を受けており、その教育内容や時間はすべてアメリカの規定を満たしている。

また、在校生は神韻芸術団での実習の機会を得ることができ、これが学業の一環として認定され、学業単位を取得している。これらの学生は神韻芸術団の雇用者ではなく、最低賃金の規定の対象外だ。学業期間中や巡回公演期間中には、学校から全額の奨学金や各種手当が支給されている。

4. 中国古典舞踊の特性と未成年者の参加

中国古典舞踊はその特性上、身体的な条件に非常に高い要求があり、訓練の強度は新体操にも匹敵する。体操競技の国際大会選手が10代から20代初頭で活躍するのと同様に、中国古典舞踊の舞踊家の最も活躍する年齢は14歳から25歳とされている。そのため、神韻芸術団には未成年の演者も在籍している。

これらの学生にとって、世界各国の一流劇場で中国文化の美しさを主流社会の観客に披露し、無数の賞賛と感謝を受ける経験は、非常に貴重な人生経験となる。この活動は彼らの課業の一部であると同時に、信仰を実践する重要な機会でもある。家族や本人もこの経験を大切にしており、心から誇りに感じている。

五、終わりに

法輪功は1999年以来、中共およびそのスパイによる国内外での迫害や嫌がらせに直面してきた。にもかかわらず、法輪功学習者たちは「真・善・忍」の価値観に従い、日々の生活や仕事を送り続けている。また、これまでと変わらず平和的な手段で迫害に立ち向かい、伝統的な価値観や文化の復興に尽力している。そして、自らの努力を通じて、この世界に光と希望をもたらそうとしている。

私たちはまた、法輪功や関連機関を迫害し、嫌がらせを行う人々が、正邪を見極め、誤りに気づき、中共の加担者となることをやめるよう願っている。正しい道へと立ち返り、この迫害を終わらせる一助となることを期待している。