アメリカのコーヒーチェーン大手・スターバックスのブライアン・ニコルCEOは24日、1100人の本社従業員を削減することを発表した。組織の簡素化と効率化を目的としている。店舗で働く従業員には影響しないという。

今回の解雇は、昨年9月に打ち出した「スターバックス原点回帰」計画の一部。ニコラ氏は「重複な役職を削減し、より小規模で機動力のあるチームを作ることで、企業の構造を簡素化する」と説明している。また、「空席となっている数百の役職も採用を中止する」としている。

販売不振が背景

スターバックスは2024年度の既存店売上が2%減少しており、価格上昇や待ち時間の増加が主な要因だとしている。

昨年秋にCEOに就任したニコル氏は、低迷する売上の立て直しを目指しており、サービスの改善や、店舗を地域のコミュニティの場として再活性化することを掲げている。その一環として、メニューの削減や、モバイルオーダー、ドライブスルー、店内注文のアルゴリズムの変更を検討している。

また、今年1月に「オープンドアポリシー」を撤回し、店舗内やトイレの利用には商品の購入を義務付ける新たな行動規範を導入した。

解雇対象

本社のリストラが行われる一方で、スターバックスは店舗運営と現場の従業員への投資は継続する方針だ。スターバックスの本社サポートスタッフは約1万6千人いる。グローバルサポートスタッフに影響を与えるが、焙煎施設や倉庫勤務の従業員などは影響を受けない。

解雇対象者には、2月25日正午までに通知が行われる予定だ。副社長（VP）以上の幹部には、それより前に通達を開始する。さらに、役職や報告体制の変更についても週末までに通知する見込みだ。退職者には退職金パッケージやキャリア転職支援を提供するという。

北米本社の勤務体制変更

加えて、スターバックスは北米における本社勤務の方針を変更することを発表した。

副社長（VP）以上の幹部は、シアトルとトロントのオフィスで最低週3日勤務することが義務付けられる。一方、ディレクター以下の職位に関しては、リモートワークの方針に変更はない。

CEO・ブライアン・ニコル氏の実績

ブライアン・ニコル氏は、2018年からチポトレ・メキシカン・グリルのCEOを務め、売上を約2倍、利益を約7倍に伸ばすなど、同社の業績を大きく向上させた。

2024年8月13日 にブライアン・ニコル氏のスターバックスCEO就任が発表されると、市場は期待感を示し、株価は24.5%上した。

また、2025年2月24日時点の株価は、就任発表当時と比較して約18%上昇しており、市場からの評価の高さがうかがえる。